複合機のリース料率とは?相場・計算方法と価格差の本当の理由を解説

Published at2023年4月5日

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宇宙人

コピー機のリース料率ってそもそも何デスカ?

北村豊貴

リース料率とは、「複合機の本体価格」に対して利用者が支払うリース料の割合です。ただ、ユーザーの皆様にとって「リース料率」はそれほど重要ではありません。

コピー機の見積を比較していると、「リース料率って何?」と疑問に思う方も多いかもしれません。が、リース料率を細かく気にする必要はありません。コピー機の見積額に価格差が生まれる原因は、別にあるからです。

この記事では、リース料率の計算方法など基本をおさえつつ、コピー機の価格に差が生まれる本当の理由を分かりやすく解説します。

 

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この記事の監修者
北村 豊貴
Atsuki Kitamura
監修者情報
OA機器販売店で複合機営業を担当し、中小企業から大手法人まで数百社以上の契約・導入を経験。
業界の課題解決を志し、2023年「コピー機価格診断ドットコム」の立ち上げを機に、見積診断や価格交渉を開始。
これまでに累計140社の価格診断を実施(2025年9月現在)。営業現場で培った実務ノウハウと、金融・OA機器メディアでの執筆実績を基に、透明性あるコピー機導入とコスト削減を支援している。

 

リース料率とは?

コピー機のリース料率

複合機のリース料率とは、「複合機の本体価格」に対して利用者が支払うリース料の割合のことを指します。

見積の際に「リース料率」として明記されることはなく、「本体価格×リース料率」の計算結果である「リース料金」のみが毎月のお支払いリース料金として提示されます。

サンプルの見積書

 

コピー機のリース料金は、以下の3つで決まります。

  • コピー機の本体価格
  • リース料率
  • リース期間

 

 

上記3つの組み合わせによって、月額リース料金が確定します。

 

リース料率の計算方法

リース料率の計算式は以下の通りです。

リース料金 ÷ 本体代金 = リース料率(%)

 

例えば、リース料金として見積書で、「本体代金100万円、毎月2万円」と提示された場合は月のリース料率は2.0%です。

リース料金2万円÷本体代金100万円=2.0%

 

上記の計算式を用いて、前章の「リース期間毎リース料率相場一覧」にリース料金と総額を追加してみましょう。ここでは、本体価格を100万円とします。

リース期間 リース料率 リース料金 総額
3年(正式には3.5年) 3.1~

3.2%

3万1,000円〜

3万2,000円

111万6,000円〜

115万2,000円

4年 2.5%~

2.6%

2万5,000円〜

2万6,000円

120万円〜

124万8,000円

5年 1.9%~

2.0%

1万9,000円〜

2万円

114万円〜

120万円

6年 1.6%~

1.7%

1万6,000円〜

1万7,000円

115万2,000円〜

122万4,000円

7年 1.4%~

1.5%

1万4,000円〜

1万5,000円

117万6,000円〜

126万円

上表のように、リース料率はリース期間が長くなるごとに減っていきますが、通常よりも長い6年や7年でリースをした場合のリース料金や総額と、5年の場合との差に注目してください。リース料金は下がっていますが、総額が多くなっていることがわかるでしょう。

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リース料率の相場

複合機のリース料率の相場は以下のとおりです。

◇リース期間毎リース料率相場一覧

リース期間 リース料率
3年(正式には3.5年) 3.1~3.2%
4年 2.5%~2.6%
5年 1.9%~2.0%
6年 1.6%~1.7%
7年 1.4%~1.5%

 

上記のようにリース期間が長くなるほどリース料率は低くなっていきます。複合機のリース期間は機器の耐用年数の関係で5年が妥当と言われます。

北村豊貴

コピー機の最適なリース期間は5~6年です。7年以上の長期リースや逆に3.5~4年の短期リースを勧めてくる販売店には注意しましょう。何かしらのからくりが隠されているかもしれません。

複合機をリースする際には、月額リース料金だけでなく必ず「総支払額」を確認しましょう。

参照:コピー機・複合機のリース期間

 

なお、見積で上記のリース料率相場を大きく超えてくる法外なリース料率を設定してくる場合も稀ですが存在します。5年リースなら、2.3%を超えてくるようなリース料率を設定してくる業者は間違いなく怪しいと考えていいでしょう。

コピー機価格診断ドットコムではそういった不当な請求をする販売店は除外しております。安心してお問い合わせください。

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【補足】リース料率よりも本体価格が重要

ここまでリース料率について解説してきました。複合機の耐用年数は5年程度のため、5~6年リースを選んでおけば1.6~2.0%のリース料率で負担感なく導入できるはずです。

法外なリース料率を設定してくる業者もそれほど多くないため、ユーザーとしてはそれほど「リース料率」を気にする必要はないと言えます。

宇宙人

ただ、それならどうして複数見積を取得した際に同じコピー機なのに大きな価格差が生まれるのデスカ?

北村豊貴

ズバリ!コピー機リース料金の価格差の原因は、リース料率ではなく「本体価格」にあるからです。

コピー機はメーカー希望小売定価(標準価格、定価)が非常に高く設定されており、販売店ごとに値引き幅が大きく異なります。この値引き額のが、そのままリース料金の差になります。

 

例えば、同じ機種でも以下のようなケースがあります。

A社見積 B社見積
本体価格 100万円 150万円
リース期間 5年 5年
リース料率 1.9% 1.9%
月額リース料金 19,000円 28,500円
総支払額 114万円 171万円

 

リース料率が同じでも、本体価格差(値引き額の差)によって、月額9,500円、総額57万円もの差になってしまいます。

複合機を導入する際にみるべき最大のポイントは「本体価格」です。リース料率の0.1%の差よりも、本体価格の差を意識したほうがコスト削減につながります。

 

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まとめ|リース料率よりも「本体価格」を確認することが重要

今回はコピー機・複合機をリースで導入する際の「リース料率」について解説しました。

ここまでの内容を簡単にまとめます

  • リース料率とは、複合機の価格に対してお客様が払うリース料の割合のこと
  • リース料率相場は通常5年で1.9%~2.0%位、6年で1.6~1.7%で設定される
    ⇒コピー機のリース期間は5~6年が妥当
  • リース料金の計算方式
    リース料金 ÷ 本体代金 = リース料率(%)

 

コピー機のリース料率は、金利や手数料を含めた割合であり、月額リース料金を構成する要素のひとつです。一般的には、5年リースで1.9%前後、6年で1.6%前後が目安となります。

ただし、リース料率はリース会社ごとの差が小さく、料率の違いだけでリース料金に大きな差が出ることはほとんどありません。

同じ機種でも見積金額に大きな差が生まれる主な原因は、販売店ごとの値引き幅による「本体価格の違い」です。そのため、コピー機を安く導入するためには、本体価格(値引き)が適正か見る視点が必要になります。

本体価格と見積条件全体を比較することが、適正価格で導入するためのポイントです。

 

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当サイトのサービス内容については「コピー機価格診断ドットコムとは?」記事もご参照ください。

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