宇宙人
北村豊貴
本記事では、4つの判断軸をもとに自社にとってリースが無駄かどうかを整理する方法と、すでにリース契約中の方が確認すべきポイントを解説します。
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| この記事の監修者 北村 豊貴 Atsuki Kitamura  |
OA機器販売店で複合機営業を担当し、中小企業から大手法人まで数百社以上の契約・導入を経験。 業界の課題解決を志し、2023年「コピー機価格診断ドットコム」の立ち上げを機に、見積診断や価格交渉を開始。 これまでに累計2144社の価格診断を実施（2026年5月現在）。営業現場で培った実務ノウハウと、金融・OA機器メディアでの執筆実績を基に、透明性あるコピー機導入とコスト削減を支援している。 |
目次
コピー機リースは無駄？印刷枚数・期間・スペックを費用とあわせて判断
コピー機リースが無駄かどうかは、オフィスの印刷環境や求める条件によって異なります。まずは次の「4つの判断軸」で自社の状況を整理してみましょう。
▼コピー機リースは無駄？4つの判断軸
- 月間印刷枚数
- 利用期間
- 必要な機器スペック
- 初期費用
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1. 月間印刷枚数で判断する
まず、最も分かりやすい基準となるのが「1ヶ月に何枚印刷するか」です。
業務用複合機のリースは、大量印刷に耐えられる強固な設計と保守体制が魅力ですが、毎月のリース料やカウンター料金など一定の費用がかかります。そのため、印刷枚数が少ない会社がリースを選ぶと、性能を持て余して「無駄（割高）」になります。
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月100枚程度： 個人向けビジネス複合機（購入）で十分
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月500枚未満： レンタルや個人向けビジネス複合機も比較。A3印刷や複数人利用など業務用スペックが必要な場合は、中古複合機も選択肢
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月1,000枚以上： リースのメリット（印刷速度・耐久性・保守対応）を活かせる
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2. 利用期間で判断する
3年未満の短期なら「レンタル」か「中古購入」、5年以上の長期なら「リース」か「新品一括購入」が最適な選択肢です。
一般的なコピー機リースは5年〜7年の長期契約が基本であり、原則として途中で解約することができません。（※どうしても中途解約する場合は、残りのリース料を一括で支払う義務が発生します）。そのため、自社が想定している「利用期間」に合わせて、以下のように最適な方法を選ぶ必要があります。
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3年未満の短期利用（イベント、拠点のひっ迫、事業縮小の可能性がある場合）： 「レンタル」ならいつでも解約できる ※購入価格が安い「中古購入」も選択肢の一つ
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5年前後の長期利用（安定してオフィスで使い続ける場合）： 「リース」なら長期にわたって最新の新品機を使い続けられる。また、「新品一括購入」も選択肢の一つ。一括購入なら、リース料率がかからないため総支払額が安い。
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3. 必要な機種スペックで判断する
「壊れたらその日のうちに直してほしい」「毎日大量に印刷する」など、高いレベルの耐久性や保守対応が不要なら、業務用複合機をリースするのはコストの無駄（オーバースペック）です。
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リース（業務用複合機）のコストが見合うケース： 「印刷速度やスキャンスピードが命」「毎日何十枚も連続でコピーする」「万が一壊れたら、当日中に修理に来てくれないと仕事が止まる」
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リースを組むと費用が無駄になるケース： 「印刷やスキャンはたまにできればいい」「壊れても数日間はコンビニ印刷などで凌げる」⇒個人向け複合機やレンタルを検討
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4.初期費用を用意できるかで判断する
まとまった初期費用（数十万〜数百万円）を今すぐ用意できるなら「新品一括購入」、手元の現金を減らしたくないなら「リース」が最適な選択肢です。
リース契約は初期費用を0円に抑えられるメリットがある反面、総支払額にはリース会社へ支払う「リース料率（手数料や金利に相当するもの）」が上乗せされているため、一括購入よりも総額が高くなります。
「初期費用（目先の現金）」と「総支払額（5年間のトータルコスト）」のどちらを最優先するかによって、選ぶべき道は明確に分かれます。
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初期費用を用意できる会社（総額を抑えたい）： 資金に余裕があり、5年以上の長期利用が前提。リース料率（金利分）がかからないため、トータルの支払総額が安い。
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初期費用を抑えたい会社（手元に現金を残したい）： 「創業間もない」「他の事業にキャッシュを回したい」場合は「リース」が有力。まとまった購入資金がなくても、月々の均等払いだけで最新の新品業務用複合機をオフィスに導入可能。
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【フローチャートで診断】自社にとって複合機リースは無駄？
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コピー機の導入方法を一覧で比較
コピー機の導入方法にはリースや新品一括購入以外に、レンタルや中古購入といった選択肢があります。ここではそれぞれの導入方法の違いを簡単に説明します。
| 導入方法 | メリット | 向いている会社 | 注意点 |
|---|---|---|---|
| リース | 初期費用を抑えられる 新品の複合機を導入できる 保守体制も万全 |
月1,000枚以上印刷する会社、長期利用する会社 | リース期間＝3.5～6年程度 原則中途解約できない 所有権はリース会社にあり（自社の資産にできない） リース審査あり |
| 新品一括購入 | 総額を抑えられる（リースより安い） 自社の資産になる 保守体制も万全 |
初期費用を用意できる会社、長期利用する会社 | 導入時にまとまった資金（初期費用）が必要 廃棄手続きが必要 減価償却が必要 |
| 中古購入 | 新品の1/10程度の価格 自社の資産になる |
印刷枚数が少ない会社、費用を抑えたい会社 | 新品より故障の頻度が高い 保守・修理費が高い 修理対応が遅い場合がある 部品欠品等、修理不能になる可能性あり |
| 個人向けビジネス複合機 | 本体代が安い（10万円程度～） | 月100枚程度の会社 | 業務用ほどの耐久性・速度・機能が無い インク代・トナー代が別途必要 修理に時間がかかる |
| レンタル | 短期利用可能 インク代・トナー代込みの月額固定費用の場合もあり 面倒な審査不要 |
3年未満の利用、拠点や事業の変動がある会社 | 長期利用だとリースより割高 レンタル会社の在庫から機種選定（中古） センドバック保守がメイン（※一部、オンサイト保守もあり） |
4つの判断軸以外にも、導入方法によって「所有権がどこにあるか」「契約時の審査や、導入後の事務処理（減価償却など）の手間」などが大きく変わってきます。
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リースが無駄と感じたら確認すべきポイント
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契約満了までの残期間を確認する
現在のリース契約がいつ終わるのか、まずはスケジュールを確認しましょう。
契約満了まで「残り6ヵ月以内」であれば、まさに次の導入方法を検討し始めるベストタイミングです。レンタルや購入などの相見積を取り、満了日に合わせてスムーズに切り替えられるよう準備を進めましょう。
逆に、契約満了までまだ1年以上ある場合は、焦って今すぐ動く必要はありません。まずは満了日だけを手帳やカレンダーにメモしておき、逆算して「いつから次の準備を始めるか」計画を立てておくだけで十分です。
総支払額から「実質1枚あたりのコスト」を出す
今のリース契約から次のプランへ乗り換える際、「どれくらい安くなるか」を正確にシミュレーションするための重要な比較材料を作ります。
1、直近6カ月の印刷枚数を出す
直近6ヵ月のカウンター請求書を確認し、月間印刷枚数の平均を出しましょう。集計した印刷枚数は、次回更新時に見積条件を比較する材料として使います。
※1ヵ月分だけで判断すると、繁忙期や閑散期の影響を受けます。直近6ヵ月分を確認し、普段の印刷枚数に近い数字を出しましょう。
2、（リース料金＋カウンター料金の合計金額）÷印刷枚数
毎月のリース料・カウンター料金・保守費などをすべて合算した「総支払額」を出し、それを印刷枚数で割って、「本体代なども含めて、実質1枚印刷するのにいくら支払っているか」を計算してみましょう。
計算例①（6ヵ月分で計算）※リースが損になっているパターン
- 6ヵ月間の総支払額（リース料＋カウンター料など）：15万5,000円
- 6ヵ月間の合計印刷枚数：3,000枚（月平均500枚）
15万5,000円 ÷ 3,000枚 ＝ 実質1枚あたり 約52円
計算例②（6ヵ月分で計算）※リースが適しているパターン
- 6ヵ月間の総支払額（リース料＋カウンター料など）：11万4,000円
- 6ヵ月間の合計印刷枚数：6,000枚（月平均1,000枚）
11万4,000円 ÷ 6,000枚 ＝ 実質1枚あたり 約19円
実質1枚あたりのコストが高く出る場合は、印刷枚数に対してリース料や保守費の負担が大きい可能性があります。ただし、適正な金額は機種・カラー比率・カウンター単価によって変わるため、あくまで見直しの目安として考えましょう。
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中途解約のリスクを把握する
リース契約の最大のリスクは、基本的に中途解約できないことです。契約途中で解約する場合、残期間分のリース料が違約金として請求されます。
中途解約ではなく契約満了時の見直しを前提に、契約満了日と残期間を確認しましょう。契約満了前に、リース継続・中古購入・レンタル・新品購入を比較しておくことが重要です。
まとめ｜コピー機リースで損をしない最適な選び方
- コピー機リースは、月1,000枚以上を安定して印刷し、5年前後の長期利用を見込む会社に向いている
- 月間印刷枚数が500枚未満の会社は、中古購入・レンタル・個人向けビジネス複合機も比較する
- 資金に余裕があり、印刷枚数が多く長期利用する会社は、新品購入も選択肢になる
- 契約更新前には、契約満了日・残期間・自動更新の有無・印刷枚数・リース料・カウンター単価を確認する
- 次回更新や他社への乗り換えで大損しないために、今の「総支払額」から『実質1枚あたりのコスト』を計算してシミュレーションの材料にする
北村豊貴
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