業務用コピー機・複合機メーカー10社を徹底比較

キヤノンやリコーをはじめとする大手光学メーカー製のコピー機を筆頭に、富士フイルム（旧ゼロックス）や、印刷機最大手の理想科学、プリンターメーカーのOKIなど、日本には様々な業務用のコピー機・複合機メーカーが存在します。

メーカーごとに特徴があり、価格差はもちろんのこと品質や評判も異なります。

今回の記事では、業務用コピー機・複合機メーカー10社の比較ポイントをご紹介します。

この記事を読めば、「自社のオフィスにはどのメーカーの複合機がピッタリなのか？」スッキリ解決しますよ。

 

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業務用コピー機・複合機メーカー10社の比較表

コピー機・複合機メーカー10社を「価格」「印刷品質」「使いやすさ」「耐久性」「保守」の5項目で比較します。

【コピー機・複合機メーカー10社比較表】

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コピー機・複合機の主なメーカーは、以下の10社です。

 

業務用のコピー機・複合機業界でしのぎを削っている上記の10社。価格や印刷品質、使いやすさだけでなく、耐久性や保守といった面でも違いがあります。

コピー機・複合機の各メーカーを、価格と印刷品質の面だけで比較すると、下記のように大きく2つのグループに分かれます。

決して安い買い物ではないコピー機・複合機ですが、しっかりと比較検討し、価格だけでなく品質面や保守面でも、業務効率をあげる商品を選ぶことが大切です。

 

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業務用コピー機・複合機メーカー10社を比較

コピー機（複合機）メーカー10社それぞれについて比較します。なお、昨今のお問合せで増えている「電子帳簿保存法」への各メーカー複合機の対応可否についても記載します。

 

1、富士フイルム（旧ゼロックス）

 

出典：富士フイルムビジネスイノベーション

 

 

 

 

「ゼロックス」の名で親しまれているコピー機業界最大手のアメリカ「Xerox」は、日本では富士フイルムとの連合企業「富士ゼロックス」として活動をしていました。

しかし、米国ゼロックスと富士フイルムの提携関係に変更が生じ、2021年4月1日より「富士フイルムイノベーション（以下、富士フイルム）」へと社名が変更されています。

同社のコピー機の特徴を端的に言うと『高品質』です。

富士フイルム製のコピー機「Apeos（アペオス）」は、低速機から超高速機（後述）まで、様々なオフィス環境に適合する業務用機器をそろえています。

一方、機器やランニングコストなどの「価格面」では、少し割高な高級メーカーといった印象です。そのため、低価格帯を望む中小企業やSOHO向けと言うよりは、大量印刷、高速印刷を重視する大企業などに向いているメーカーです。

 

 

 

なお、富士フイルム（ゼロックス）では、「10万円からできる電帳法ソリューション」として、様々なツールを提案しています。富士フイルム製複合機と組み合わせて使うことによって、オフィスのDX化も一気に進むはず。詳しくは、富士フイルムの公式ページへ。

 

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2、リコー（RICHO）

 

出典：リコー

 

 

理化学研究所をルーツに持つ「リコー（RICHO）」は、日本の大手光学メーカーとして知られており、次に紹介するキヤノンと双璧をなす企業です。

近年は、「コピー機への依存度が高すぎる」など、経営悪化のニュースが目立つ同社ですが、製品自体は優れており、安心して業務用に導入できるメーカーです。

2024年には東芝テックとの開発・生産部門の統合を発表するなど、複合機業界における生き残りをかけた戦いに挑んでいます。

オフィスのトータルコーディネートなど「ICT（Information and Communication Technology／情報通信技術）」を活用したクラウドソリューション分野に進出していることから、コピー機だけではなく様々なオフィス改革を検討している場合などにも力強い味方となるでしょう。

 

 

 

リコーではオフィスのトータルソリューションに力を入れており、2022年1月施行 改正 電子帳簿保存法にも対応しています。複合機からダイレクトに請求書等をアップロードできるシステムは便利。詳しくは、リコー公式へ。

 

■関連記事⇒リコーの複合機・コピー機

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3、キヤノン（Canon）

 

出典：キヤノン

 

 

 

日本が誇る大手光学メーカーの「キヤノン」は、カメラや医療（メディカル事業）など様々な分野で活躍しています。

同社は、カメラを創業時の生業（なりわい）としていることからも、「写す」技術においては非常に優秀で、技術転換によってコピー機などの事業も手掛けています。

キャノンの印刷関連事業は、コンシューマー向けの家庭用インクジェットプリンター「PIXUS（ピクサス）」をはじめ、業務用のレーザープリンター「Satera（サテラ）」やコピー機の「imageRUNNER（イメージランナー）」を製造・販売しています。

カメラを含めて一般市場向けの製品が多い同社は、コピー機の「ユーザーインターフェース」が優れており、使い勝手の良い製品という特長があります。

 

 

 

キヤノンでも2022年スタートの改正電子帳簿保存法への対応ソリューションがあります。詳しくはキヤノン公式へ。

 

■関連記事⇒キヤノンの複合機・コピー機

 

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4、コニカミノルタ

 

出典：コニカミノルタ

 

 

コニカミノルタも、日本を代表する光学メーカーの1社であり、コピー機業界でもリコーやキヤノンと同様に「大手メーカー」として有名です。

もともとは「コニカ」と「ミノルタ」という2つの会社が経営統合されて誕生した企業ですが、2社ともカメラを創業時の生業としており、比較的スムーズな統合に至りました。

現在は、カメラ事業から撤退しているものの、様々な事業へ経営を多角化させており、若い世代などには「プラネタリウム」の企業としても有名です。

同社の日本におけるコピー機・複合機メーカーとしてのポジショニングは、上記3社に次ぐ4位ですが、コピー機本体のデザイン性などは「業界一」とも言われており、技術力以外の側面でも躍進しています。

 

 

 

コニカミノルタでも「電帳法おたすけパック」「複合機クラウドサービス仕分け名人V2」の導入支援を行なっており、電子帳簿保存法への対応が進められています。詳しくは、コニカミノルタ公式サイトへ。

 

■関連記事⇒コニカミノルタの複合機・コピー機

 

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5、京セラ

 

出典：京セラ

 

 

大手電子機器・精密機器メーカーである京セラは、社名の名残りともなっている「セラミック」を創業時の事業としており、現在は半導体や太陽電池など様々な分野に進出しています。

同社のコピー機「TASKalfa（タスカルファ）」シリーズの特徴は、価格破壊にも近い「安値」で市場に出回っている点でしょう。本体価格もさることながら、ランニングコストの安さも随一で、業界相場よりもモノクロは0.3円/枚、カラーは3円/枚ほど安いことが確認されています。

「安さを求めるなら京セラ」と認知されているほど、コストメリットを見いだせるコピー機メーカーです。業務用コピー機・複合機への予算を抑えたいなら必ず候補に入るメーカーでしょう。

 

 

 

京セラ複合機でも電子帳簿保存法に関するコンサルが可能です。京セラ複合機の導入を決めた販売店で相談してみましょう。それぞれの要望に柔軟に対応してくれます。詳しくは京セラ公式へ。

 

■関連記事⇒京セラの複合機・コピー機

 

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6、東芝（東芝テック）

出典：東芝テック

 

 

2021年11月8日の各社報道により「解体説／分社化説」も囁かれている東芝は、現状、未曽有の経営難に陥っています。

なお東芝のコピー機「e-STUDIO（イースタジオ）」は、東芝本体の事業子会社でありながら単独で東証一部に上場している「東芝テック」が販売しています。

東芝テックは元々、リテール業界のPOS端末や釣銭機の企業であり、POS事業においては世界シェアNo.1の東芝グループの中でも優秀な子会社ですが、コピー機業界では「中堅」です。

親会社から譲り受けた負の遺産であるコピー機事業を、どのように立て直すのか？気になるところでしたが、2024年、リコーとの開発・生産部門の統合を発表しました。

複合機業界におけるシェアは下位だった東芝テックですが、統合によりトップに躍り出ることになります。ただし、リコーと東芝テックが同じA3複合機を出すわけではありません。従来どおり東芝テックからは「e-STUDIO（イースタジオ）」、リコーからは「IMシリーズ」が出ています。

 

 

 

東芝テックでは、クラウド型ストレージサービス「Collastorage」が2022年11月にリリースされており、電子帳簿保存法に対応しています。詳しくは、東芝テック公式へ。

 

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7、シャープ

出典：シャープ

 

「液晶のシャープ」や「目の付け所が…」などと、栄えある歴史も既に過去で、東芝同様に経営難に陥った同社は、2016年に台湾資本の「鴻海（ホンハイ）」傘下となっています。

日本の大手電機メーカーが海外資本の傘下に下った事例は同社が初で、「経営再建なるか？」と注目されていましたが、意外にも創業以来持ち続けている「自由な発想」で現状は運営されています。

同社の業務用コピー機は、上位メーカーに比べるとポジショニング的には「中堅」ですが、ローソンやファミリーマートなどの大手コンビニエンスストアのマルチコピー機として設置されているなど、使い勝手の良さや信頼性の高さが特徴です。

 

 

 

シャープ複合機ではオフィスのDX化を進める企業を応援しています。COCORO OFFICEクラウド電子帳簿保存により、改正電子帳簿保存法に対応します。詳しくは、シャープ公式へ。

 

 

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8、ムラテック（村田機械）

 

出典：ムラテック

 

村田機械（Muratec（ムラテック））は、産業機械を中心として発展してきた企業で、業務用コピー機・複合機も販売しています。

ただし、同社のコピー機は、コニカミノルタ製品のOEM（Original Equipment Manufacturing／相手先ブランドの受託製造）であり、自社での製造品ではありません。

そのため、機器本体の基本デザインから性能は、ほぼ全てコニカミノルタ製品と同スペックの商品となっています。

 

 

 

ムラテック複合機でも改正電子帳簿保存法に対応するオプションがあります。InformationGuard EX「かんたん電子保存キット」では真実性や可視性の担保が可能。詳しくは、ムラテック複合機公式へ。

 

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9、理想科学

出典：理想科学工業

 

理想科学は、日本を代表する印刷機材メーカーで、コピー機やプリンターメーカとは少し異なる立ち位置の「印刷機器メーカー」です。

現在は一般市場向けの製品がなく、聞き馴染みのない企業かもしれませんが、「プリントゴッコ（1977年発売）」と呼ばれる製品を製造販売し「一般家庭でも簡単に印刷をおこなえる」を実現させた企業です（2012年まで実に35年間にわたって販売）。

同社の複合機は「ORPHIS（オルフィス）」シリーズで、コピー機などでは太刀打ちできないハイボリュームプリント・超高速印刷に対応しています。

最上位クラスの「オルフィスGD9630プレミアム」は世界最速の160枚機で、とにかく大量の印刷（プリント）を行わなければならない現場では、コピー機ではなく印刷機をベースとした同社の複合機が良いでしょう。

 

 

 

理想科学の印刷機は、業務用コピー機のように複合機能を持ちません。よって、改正電子帳簿保存法への対応もみられません。

 

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10、OKI（OKIデータ／沖電気工業）

 

出典：沖電気工業

 

 

1881年に創業した沖電気工業は、日本で初めて電話機を開発したメーカーです。

創業以来、NTTや官公庁との付き合いが長い一方で、コンシューマー向けの製品が少ないことから知名度は高くありません。しかし、同社が世界で初めて開発に成功した「LEDプリンター」は、キヤノンなどが得意とする「レーザープリンター」よりも高精細な印字を可能とし、さらに筐体のコンパクト化なども実現させました。

印字品質が高いことから、デザイナーなどに愛好家が多く、現在も印字品質は一定の評価を得ています。

OKIのプリンター及び複合機である「COREFIDO（コアフィード）」シリーズは、1994年に沖電気より分社化した「OKIデータ」が担当していましたが、2021年4月に再び沖電気に吸収合併されています。

なお、同社製品は一般的なコピー機などとは異なり、プリンターをベースとした「複合機」です。

 

 

 

 

OKI複合機では改正電子帳簿保存法に対応済みという情報は得られませんでした。

 

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コピー機・複合機メーカーの導入率

コピー機・複合機メーカーの導入率は、様々な指標がありますが、信頼性の高いデータはIDC社による統計です。

2020年のIDCの統計データによると、世界におけるコピー機・複合機（A3カテゴリー）のシェア率（台数ベース）では、リコーが1位の16.6%、次いで2位はキヤノンの16.1％、3位はコニカミノルタ（15％）、4位が富士フイルム（旧富士ゼロックス／10.6％）、5位京セラ（9.9％）となっています。

一般的には、最大手メーカーと呼ばれている富士フイルム（旧富士ゼロックス）、リコー、キヤノンが上位を占め、次点で中堅メーカーであるコニカミノルタ、京セラ、シャープの順番でポジション争いをしている業界ですが、コロナ禍やコロナに起因するロックダウン、物流の乱れ（コンテナ不足など）の影響を受けていると想定され、勢力図にやや変動が見られます。

なかでも注目すべき点は、富士フイルム（旧富士ゼロックス）が大きく後退し、一方で、中堅層のコニカミノルタが予想以上に上位へ食い込む結果となった点です。

なお、今回の調査は2020年時点での調査結果であるため、コロナ禍以降、さらに変動する可能性はあります（先述のロックダウン解除や物流の回復による）。

しかしながら、大手～中堅層までのおよそ5社が、世界市場の約7割を占領している状況は、おそらく大きく変動することはないでしょう。

残り3割の市場（データー上は「その他」で分類）を、当記事でも紹介した米国Xerox社、シャープ、東芝テック、ムラテック、OKI、あるいは当記事では紹介していないエプソンなどが、それぞれ5％～10％程度のシェアを保有・奪い合っているという構図となっています。

▼2021年【最新】世界のコピー機シェア率

参考記事：日経テレコン

 

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業務用コピー機・複合機メーカーの比較ポイント

コピー機を導入する際に「何を比較して選べばいいのか分からない」という声を耳にします。

基本的には、自社（自身）の用途に合ったものを選ぶことをおすすめしますが、一般論として以下の【6点】は業務用機器を導入選定を行ううえで外せないポイントです。それぞれのポイントについて解説します。

 

1、印刷速度（低・中・高速機）で比較

コピー機は、低速機から高速機（または超高速機）など、印刷速度の違いによって速度帯域が異なる呼称で呼ばれます。一般的に低速機は、1分間の印刷速度が「20枚」程度、中速機は「30枚～40枚」程度、高速機は「50枚～60枚」です。

ただし、近年は製造・設計の技術（特にエンジン部）の向上に伴い、70枚機や80枚機などといった、今まで「高速機」と呼ばれていた以上の印字速度を誇る機器も登場してきました。

このように、速度帯の異なる機器が多いと「どの印刷速度の機器を選べば良いのか？」との疑問を持たれる方も多いでしょう。

通常は「1日あたりの印刷量をベースにして決定する」か、または「1台あたりを何人で使用するかを想定して決定する」という2つの方法があります。

以下は目安として参考としてください。

 

 

※補足：コピー機（複合機）は、速度帯によって機器自体の持つ「耐久性（5年間）」が異なります。低速機などは5年間で60万枚～100万枚程度が上限であるため「1日あたりの適正枚数＝60万÷5年÷12か月÷20日稼働」で算出できます。

 

 

※1日あたり「50枚/人」とした場合。ただし、1人あたりの印刷が非常に多いなど、特殊な環境の場合は、印刷やコピー待ちなどの「渋滞」を避けるためにも、ワンランク上の速度帯を選ぶと良いでしょう。

 

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2、機能性（基本機能や印字品質）で比較

通常、コピー機や複合機は、以下の基本機能を持っています。

導入する環境下で、どの機能を重視するのか？は非常に重要です。また、見落としがちなポイントは「不要な機能は切り捨てる（あきらめる）」という選択肢もある点です。

大手コピー機メーカーの製品は、機能性が高く、様々な機能性（基本機能以外も）を持たせることで付加価値を高めています。

機能性が高いほど、高額な機器となるため「予算などが限られている」「設置スペースが狭い」などの場合は、余分な機能をあえて排除することでコストや設置面積を減らすことが可能です。

 

 

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3、ランニングコスト（A4一枚当たりの印字コスト）で比較

こちらでは、コピー機をベースとしたランニングコスト（カウンター料金）について解説を行います。（※）

現在、カウンター料金の相場は「モノクロ1円/枚～」「カラー10円/枚～」が一般的です。ただし、コピー機のカウンター料金は以下の要素で変動するため、上がることもあれば、下がることもあります。

また、メジャー3社（ゼロックス、キヤノン、リコー）は、やや高めの設定となっているため、必ず以下の要素を確認して相見積もりを取るようにしましょう。

 

 

※一般的に、コピー機の場合のランニングコストは「カウンターチャージ料金」と呼ばれ、金額の内訳は「1枚あたりの印刷料金＋保守料金」などとなっています。

一方、プリンターをベースにした複合機におけるランニングコストは「トナー（インク）の購入金額÷トナーの印刷可能枚数」で算出された値であり、保守料金は含まれていません。複合機の場合、多くは「サポートパック」などの保守パックが別途用意されているため、見落とさないよう注意しましょう。

 

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4、トータルコスト（5年、6年、7年使用時）で比較

コピー機の選定基準の一つとして、「トータルコスト」を考えることも重要です。

ここでの「トータルコスト」とは、一般的なコピー機導入方法の「リース代」および、先に解説した「カウンター料金」を合算した金額です。（※）

コピー機本体の標準価格（メーカー設定価格）は、100万円台といった高額製品であり、販売店や事務機屋を通した（値引きされた）としても高額製品であることに変わりはありません。

そのため、通常はリース契約によってコピー機は導入されます。

このリース契約は、リース年数として「5年」や「6年」などを選ぶことができ、年数によって月額のリース料は変動します。さらに、リースの契約年数によって使用期間が決まるため、カウンター料金も変動します。

コピー機のトータルコストを比較する際は、単純な「月額のリース料だけ」「カウンター料金だけ」とはせずに、「5年間使用時の総額」といったコストの比較を行うことが重要です。

そのためにも、比較基準が統一できるように予め「見積条件」を提示することも重要です（親切な販売店・事務機屋の場合は、比較資料を提案書として送ってくれる場合もあります）。

※プリンターをベースとした複合機の場合は、仕様上「5年間」となっている場合が多く、また「カウンター料金」という概念がありません。コピー機と複合機を比較検討する際は、正確な数値とならない点に注意しましょう。

 

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5、保守対応力・サポートで比較

コピー機各社は自社の保守拠点をベースとした「メーカー保守」と、販売店の技術者による「販売店保守（自営保守）」などがあります。

基本的にはどちらでも問題はありませんが、機器の障害や故障に対して「復旧の即時性」を重視する場合は、メーカーによる直接保守の方が安心です。

販売店による間接的な保守の場合、修理対応を行う際の部品調達をメーカーに頼らざるを得ません。壊れやすい部品などは販売店もストックしていますが、特殊な部材などは部材調達までに時間がかかるなどの「リードタイム」が発生し、結果的に機器のダウンタイムが増える（または修理対応のために代替機と交換）などの懸念が想定されます。

また、トラブル等の困った際の窓口（通称「お客様相談センター」）の対応力・サポート力も、メーカー（または販売店）によって様々です。

一概に「〇〇の対応力が高い」とは断言できないものの、シェア率の高いメーカーほどユーザーから報告されている「相談件数／クレーム件数」も多く、一般的な障害から発生例の少ないレアケースへの対応など、経験値の高い「対応マニュアルが完備」されていることが想定できます。

コピー機の選定基準として「保守体制やサポート力」を期待している場合は、大手コピー機メーカーを選定機器とすることで安心できるでしょう。

 

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6、デザイン性で比較

近年は「働き方改革」を含め、オフィス自体の機能性を高めていく傾向にあり、職場の改装と同時にオフィス環境そのものが近代的（お洒落）なデザインへと変貌する企業も増えてきました。

家電やオフィス家具などの業界では、オフィスの変化に合わせたスタイリッシュなデザインの製品ラインアップが多いものの、コピー機・複合機は（またはメーカーによっては）、デザイン性に代わり映えがなく、環境に合わない機器も少なくありません。

デザイン性については、各々の環境や好みによって変わるため「性能を優先するか」「デザイン性を優先するか」など、優先順位を決めておくことをお勧めします。

※お洒落な外観などの一つの指標として【グッドデザイン賞】を受賞しているか否か、なども判断基準になるでしょう。コピー機では、コニカミノルタが、同賞の常連でしたが、近年は他メーカーの受賞も増えています。

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【まとめ】メーカー選びに迷ったらぜひご相談ください！

今回の記事では、大手コピー機・複合機メーカーについて特徴を紹介しつつ、コピー機（複合機）導入時の選定ポイントなどについて解説しました。

 

 

業務用コピー機・複合機の選定で「どのメーカーにしよう？」と迷った際には、ぜひご相談ください。メーカーごとの特徴を分かりやすくご説明します。

「できるだけ複合機導入のコストをおさえたい」とお悩みの方にもご満足いただける格安リースのご提案も可能です。業務用複合機はメーカーの選び方次第で、まだまだコストをおさえられます！

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